TRADEPIA ODAIBA

美しい海と空を堪能できる
都内唯一のワーキングプレイス

トレードピアお台場は、東京都心の壮大なパノラマビュー、
そして美しい海と空を借景に快適で健康的なワークスタイルをご提供します。

トレードピアお台場ならではの価値

海と空に囲まれた開放的なワークスタイルを
安全な未来都市と共に

トレードピアお台場は喧騒感漂う都心部とは対照的に、自然を間近に感じながら開放的・健康的なワークスタイルを実現できる、希少性の高い都市型オフィスビルです。

  • Sky & Ocean View

    広大な海と空を借景として見渡せるオフィスフロアが、トレードピアお台場最大のセールスポイント。
    東京都心とは思えない開放的な環境で、自然を身近に感じられるワークライフが実現できます。

  • Safety

    臨海副都心は地盤高が東京平均海面から5.37m以上高く、津波や高潮、また大地震の際の建物倒壊・火災危険度、液状化現象にも高い耐性を有することが証明されており、「災害に強いまち」と言えます。

  • Sustainable Innovation

    東京都が公表した “『未来の東京』戦略(案)”の主要プロジェクトの一つとして、お台場をはじめとする東京ベイエリアに未来のテクノロジーを結集したサステナブルな都市づくりが推進されています。

Location 

海と空、そして都市機能に恵まれた、
希少価値の高いワーキングエリア:
お台場

トレードピアお台場は、都心三区のひとつである港区・台場に立地しています。
お台場は都内でも希少な広い海と空が堪能できる風通しの良いワーキングプレイスである一方で豊洲・有明エリアの再開発により都心部へのアクセスも充実しています。

東京ベイ eSGプロジェクト
ー東京湾から日本の未来を創り出すー

東京ベイ eSGプロジェクト

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2021年2月に東京都が公表した“『未来の東京』戦略(案)”の主要プロジェクトのひとつとして、東京都政策企画局が立ち上げた東京ベイeSGプロジェクト。
有明、お台場、中央防波堤埋立地といった東京ベイエリアを舞台に、「100%クリーンエネルギー(ゼロエミッション)のまちづくり」「グリーンファイナンス」「ドローンや空飛ぶ車、自動運転の大規模な実装」「舟運の活性化」「完全キャッシュレス」「高度医療」「サービスロボット」「最先端テクノロジーの実装」「グリーンTech」「リアルとバーチャル双方で楽しめる場」など、ポストコロナの世界において大都市のモデルとなる「自然」と「便利」が融合する持続可能な都市を創るプロジェクト。2021〜2030年をステップ1として上記内容を計画し、ステップ2(2030〜2050年)ではアジアを代表するイノベーションセンターとなる計画が検討されています。

Property 

出社へのモチベーションが高まる
大規模・高機能オフィスビル

物件について

出社へのモチベーションが高まる
大規模・高機能オフィスビル

大手企業や主要放送局などが拠点を構え、ビジネスシーンとしても賑わいが育まれている台場地区。
トレードピアお台場は東京都港区のアドレスを持つ一方、海と空の眺望に恵まれた執務環境を確保。質の高い共用部環境も魅力の一つです。

品格のあるエントランスロビー

出入口まで直接アクセスできる車寄せに加え、タクシー乗場も設置。
広々として高級感のあるエントランスロビーは、来訪者の迎賓空間として風格ある佇まいを呈しています。

物件概要

物件概要
所在地 東京都港区台場二丁目3番1号
竣工 2001年2月
敷地面積 12,910.26m2(3,905坪)
構造 鉄骨・鉄骨鉄筋コンクリート造
規模 地下2階地上23階
延床面積 76,925.18m2(23,269.87坪)
貸室面積 41,577.74m2(12,577.25坪)
基準階面積 2,148.28m2(649.85坪)
駐車場 自走式 59台、 機械式 91台
エレベーター 乗用16台、貨物用3台
セキュリティ 24h有人管理・立哨警備・非接触型
ICカードセキュリティ採用
設計・監理 日建設計・松田平田設計共同体
施工 清水・大成・大林共同企業体
賃貸人 三菱UFJ信託銀行株式会社
建物運営 三菱地所プロパティマネジメント株式会社
建物管理 双日ライフワン株式会社

Access 

多様な特徴を有する臨海副都心

臨海副都心は台場地区、青海地区、有明南地区、有明北地区の4つのエリアで構成されており、エリアごとに多様な発展を見せています。
台場地区はオフィス・商業施設・アミューズメント施設等からなる複合ゾーンで、観光客も多く来訪し、賑やかなエリアとなっています。青海地区は情報通信系の事業所や学術機関施設など、情報産業と研究施設が林立するエリアとなっています。有明南地区は防災支援活動拠点として整備されたことに加え、今後はオフィスやエンターテインメント施設を中心とした大型再開発が進展する予定です。有明北地区は4エリアの中でも範囲が広く、近年は大型マンションの開発が進む一方で大企業の本社屋兼物流拠点が構えられるなど、街としての発展が進行中のエリアとなっています。

  • 台場地区

    海際ならではの景観を活かしたオフィス・商業施設の混合エリア

  • 有明北地区

    広々とした街区に都市機能と緑を入れ込んだ新たな居住エリア

  • 青海地区

    IT関連施設や研究施設、企業の展示施設が集積するエリア

  • 有明南地区

    コンベンション施設等に加えて今後開発が予定されるエリア

最寄り駅からのアクセス

ゆりかもめ「お台場海浜公園」駅
りんかい線「東京テレポート」駅
徒歩3
お台場レインボーバス
「台場二丁目(トレードピアお台場前)」
バス停前
正面

Transportation 

都心部への多様なアクセス

都心でも希少な海と空に近い立地にありながら、様々な鉄道網とつながっており、東京駅・新宿駅をはじめとする都心部へのアクセスは良好です。

交通アクセス
ゆりかもめ「お台場海浜公園」駅
  • 「新橋」駅まで12分 直通
りんかい線「東京テレポート」駅
  • 「大井町」駅まで 8
  • 「東京」駅まで15
  • 「渋谷」駅まで17
  • 「新宿」駅まで23
  • 「羽田空港第1ターミナル」駅まで38
  • 「羽田空港第2ターミナル」駅まで40
お台場レインボーバス
「台場二丁目(トレードピアお台場前)」バス停前駅

都バス

  • 「田町・芝浦」まで8~13
  • 「豊洲」まで14~22

レインボーバス

  • 「品川」まで 最短16

京浜急行バス

  • 「大井町」まで24
  • 「大森」まで26
  • 「羽田空港」まで27
  • 「横浜」まで50

さらに便利になる交通網

さらに便利になる交通網

お台場と都心部へのアクセスは、さらに路線が増えることで利便性が強化されます。
2020年10月よりプレ運行が開始された「TOKYO BRT(バス高速輸送システム)」は、虎ノ門ヒルズ・新橋から東京テレポート駅までをつなぎ、2022年から本格運行予定。
また、臨海副都心から羽田空港へのアクセスを簡便化させる「羽田空港アクセス線」も開業へ向けて計画が進んでいます。

Office 

1フロア650坪、整形無柱の
フレキシブルなオフィス空間

フロア見取り図

基準階フロア概要

基準階面積 2,148.28m2(649.85坪)
天井高 2,700mm
(OAフロアH150mm敷設後)
電灯容量 約73 VA/m2(増設可)
床荷重限度 一般部分 500〜700kg/m2
重荷重部分 1,000kg/m2
(OA敷設後 一律300kg/m2
照明照度 800〜900LX(調光システム)
空調方式 24時間空調
セントラル空調(4ゾーン/フロア)
※ビル基本空調時間 平日8:00〜19:00
その他 自動ブラインド(一部手動)
LED照明(一部貸室)

Specifications 

先進設備による快適なオフィス環境

空調システムを中心に、省エネとランニングコストの低減につながる各種設備を実装しています。

  • 空調ゾーニング

  • エアフローウィンドウシステム

    エアフローウィンドウシステム
    二枚ガラスとの間の下部にあるスリットから室内空気を排気し、天井と床面から給気することで、約20分に1回の換気を行うとともに、遮熱効果により快適な室内環境を維持しています。
  • 低床型吹出し空調システム

    低床型吹出し空調システム
    床下から執務エリアへの直接給気と風量調節により、温度ムラの少ない効率的な空調効果を実現。
    吹出し口の移設・増設、そして風量調節が可能なため、低コストによるレイアウト変更が可能です。
  • フロア間を一体化する常用階段

    フロア間を一体化する常用階段
    各階センターコア部分に常用階段を設置。上下階の移動をスムーズにすることによりビジネスシーンの交流を機能的にサポートします。

Safety 

事業継続を念頭に入れた
安全・安心のスペック

CASBEE(建築環境総合性能評価システム) 最高評価Sランクを取得
*CASBEE = 省エネ / 省資源、リサイクル性能など環境負荷低減の側面に加え、景観への 配慮なども含めた建築物の環境性能を総合的に評価、格付けするシステム

評価のポイント(抜粋)

  • 1)耐震性
  • 2)躯体材料の耐用年数(概ね75~90年)
  • 3)公共交通機関の利便性、利用の促進
  • 4)維持管理における環境配慮
  • 5)生物多様性の向上
  • 6)省エネに向けた運営管理体制

その他の取り組み

  • ・省エネ推進:専有部、共用部照明のLED化
  • ・バリアフリー推進:階段対応車いすの設置
  • ・オストメイトトイレの設置

制震システムの採用

センターコア部分にバランス良く制震壁を配置することにより地震力を効果的に吸収。また、剛強な杭を堅固な支持基盤(江戸川層)まで到達させて安全に建造してあります。

制震システムの採用

受電方式

スポットネットワーク方式(三回線)採用。万が一の津波・高潮に備え、受変電設備は地上3階に設置しております。

受電方式

AED:11台設置

AED:11台設置

専用サーバールーム

専用サーバールーム

建物内の衛生管理:新型コロナウイルス対策

  • ・建物エントランス:赤外線サーモカメラ導入済
  • ・建物内各所:消毒用アルコール設置済
  • ・共用部:抗ウイルスコーティング実施済
  • ・罹患者発生の際、即日ウイルス除去を実施可能な体制構築
  • ・非常時用マスク1万枚を備蓄
  • ・消毒用アルコール500ml×150個を備蓄

津波時の被害も問題なし、
お台場は防災対策も万全

ハザードマップ

臨海副都心は「災害に強いまち」として、様々な防災対策が施されており、平成24年4月に発表された「首都直下地震等による東京の被害想定報告書」において予想される最大の津波に対しても、十分な安全性が確保されています。
東日本大震災においても、臨海副都心内の建物や施設に大きな損傷をもたらす液状化被害はなく、これまでの防災対策効果が実証されました。また、特に豪雨による浸水についても、臨海副都心はその可能性が低いとされています。

総合危険度ランク図

総合危険度ランク 地図

臨海副都心は、地震に関する危険性について、建物倒壊・火災危険度ともに低く災害時活動困難度を考慮した総合危険度においても、相対的に危険度の低いランク1に評価されています。

※出典:東京都都市整備局「地震に関する地域危険度測定調査(第8回)」

津波・高潮・液状化対策

防潮護岸や地盤高の確保により、津波や台風による高潮から臨海副都心を守ります。
また、大地震の時に埋立地で発しやすい液状化現象についてもしっかりと対策が実施されています。

想定津波高と東日本大震災による津波高の比較

※過去に最大の被害をもたらした伊勢湾台風級の高潮にも耐えられるよう、地盤高を東京平均海面(T.P.)から5.37m以上の高さで整備しています。想定される最大津波高であるT.P. 2.61mよりも高く、十分な安全が確保されています。

  • ※想定津波高:
    「首都直下地震等による東京の被害想定報告書(平成24年4月東京都発表)」より
  • ※掲載の概念図は本物件を表現したものではありません
  • ※出典:東京都港湾局ホームページ(平成29年5月現在)

安全を重視したライフライン

臨海副都心には道路、公園等の地下空間を有効に活用した全長16㎞に及ぶ高規格な共同溝が整備されています。
この共同溝*は関東大震災級の地震に耐えられる構造となっており、また首都直下型地震等にも十分な安全性が確保されています。

ライフライン図

収容されている上下水道、電気、ガス、通信・情報ケーブルなどのライフラインは、都市に不可欠なインフラであり、24時間体制による管理の下、安定供給が確保されています。

  • ※共同溝によって地上には電柱を建てることがなく、災害時の電柱の倒壊による道路閉塞などの被害、救助・救援の遅れ等を未然に防止しています。

Functionality 

快適なワークスタイルを支える
豊富な共用施設

専用貸会議室(23F)

規模・目的・会議スタイルなど、さまざまな使い方に対応可能な入居者様専用貸会議室(有料)を用意。
収容人数10名〜最大400名。規模・目的に応じたバリエーションに富んだ使い方が可能です。

Bay Village Café(23F)

入居者様は、Bay Village Caféで東京都心の眺望をお楽しみいただくことができます。

ワーカーサポート機能

1階にはコンビニエンスストアが出店している他、建物入口付近には毎日異なるメニューのフードトラックが出店し、入居者様のランチニーズに対応。
また、近隣の商業施設にも約100の飲食店舗がございます。

Voice 

  • 株式会社メディロム

    リラクゼーションスタジオ「Re.Ra.Ku」をはじめ、医師監修のオンデマンド トレーニングアプリ、ヘルスケア研究への投資などを通じて、健康予防管理分野から医療支援分野まで一貫して提供できるヘルスケア総合商社になることを標榜している。

    詳細はこちら
  • WANT.JP株式会社

    世界中からあらゆる日本商品を「超簡単」に購入できるECサイト「want.jp」を運営。2022年3月時点で、海外への流通総額は毎月平均28%拡大中。取り扱いしている商品数は現在50万点。

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  • 日本データカード株式会社

    クレジットカードの裏を支えるエンボス加工、磁気カード、ICカードなど、時代の最先端の「セキュアIDおよびカードのパーソナライズソリューション」を提供することで業界をリード。日本では5拠点から、官庁支局・金融・ヘルスケア・流通などの、さまざまなニーズを持つ顧客にカード発行に関するトータルソリューションを提供している。

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